前々号で書いたばかりの北朝鮮だがまたまた派手なことをやってくれた。狂気につける薬はないと分かってはいるものの若き暴政者が核という物騒な破滅兵器に寄り添い、おもちゃを手にした子どものように喜ぶ姿を見ると尚更物騒な思いにさせられる。
　対話の場を持つということは核保有をあきらめさせるのではなく承認することと考えるべきか・・・圧力強化も狂気の増幅を生むことにつながる可能性もあり、打つ手が徐々に狭まりつつあるといった感が強い。さて・・。

　混迷する国際情勢にあって、日本の政治はどう対処していくべきかという点で数多くの難しい局面にあることは間違いない。その中で野合の集団である民進党の代表選が行われ、代わり映えのしない前原氏が再び代表の座についた。ところが進行部人事で早速ミソをつけた。そもそも甲高い声で総理追求批判をすることで頭角を表した山尾しおり議員を幹事長にという発想がすでにおかしい。前にも書いたが、民進党は自民党以上に年功序列に厳しいと言われており、２期生議員が幹事長に就任するなど考えられないこと。私も聞いてすぐ違和感を持ったが、案の定、尋常ではない内部批判があったようで、幹事長差し替え人事があるようだ。代表選の論功人事との評価もあって、前原代表の発想の貧困さが露呈した。２期生というだけでなく、ガソリン問題も秘書の責任にしたままだし、この人事が内に外に批判の対象になる可能性が高かったことに理解が及ばなかったのだろうか。
　もはや有り得ないことと思うが、これではとても国政を任せられる政党であるはずがない。代表選の後のそうしたアンケート結果でも、なんと80％以上の人が民進党にダメ出しをしている。代表選で８票の白票があったが、どうやら離党の波が一気に押し寄せるという推測は当たらずとも遠からじか。

　陽気が季節遅れの梅雨のようでどうにも芳しくない。稲穂は見事に頭を垂れているのでコメ農家にとっては雨がなんとも恨めしいといったところだが、杉戸あたりではすでに稲刈りを済ませたところもあるようだ。近隣を見ると杉戸あたりの８月中旬から行田・加須では10月中旬というように稲刈り時期にも幅がある。　

　さて、民進党が新たな国政豊穣に向けて？稲刈りではない季節はずれの田植えを迎えているが、はたして豊作となるか不作が続くか微妙な雰囲気となっている。
　蓮舫代表時代の１年間、威勢の良かったのは出だしだけで結局は支持率の面では党勢を弱める結果となった。「批判ではなく提案政党になる」というキャッチフレーズをかなぐり捨てて、政権批判、揚げ足取りに終始した感は否めない。代表自身が自らの国籍問題に明確な説明をせずに蓋をかけ、政権内閣には説明責任を求めるという野党第一党として国益からかけ離れた国会運営に特化したことが有権者の賛同を得られなかった原因ではないだろうか。
　
　自民党の支持率低下については、マスコミ操作がかなり影響していると思われ、安倍倒しを社是とする朝日グループを中心に、えも言われぬ自民党批判に明け暮れるメディアと民進他野党がタッグを組んでの国会論戦は異常と言えるものだった。国民のスキャンダル好きを利用した安倍倒閣戦略によっておかしな言論社会が構築されかかっているようでもあった。
　それにしても、稀代の詐欺師と悪行ライアーといったわずか二人の言動に威を借りた低次元の論戦は、重要な時期を迎えていた国会議論の場とは思えなかった。この論戦の片棒を担いだ民進党と反日マスコミの責任は重い。
　自民党支持率が静かに回復している現状は、詐欺師とライアーの実態に国民が遅まきながら気づき始めたことと、米朝緊張がよりクローズアップされたことから安倍倒閣の材料としてモリカケ問題が限界に近くなったことが一因であろう。心ある識者が日本のおかれた地政学上の外交環境を憂いてあれこれ説いていたことをふまえればさもありなんか。

　そこで民進党代表選だが、やはりというか枝野幸男氏の立候補説明に「政治の私物化」「政治の暴走」といった言葉が並んだ。うん？どこかの別の政党がよく口にするフレーズではないか。今更驚くことではないが、枝野氏の政治理念がそこに近いことがよくわかる。一時は二大政党制を目指した政党にあって初めて代表に立候補する国会議員の弁としてそれでいいのだろうか。なぜ「今直面する国難に自民党に代わって立ちむかいたい。そのために・・・」といったことが巻頭の言葉として出てこないのだろうか。はなから政権批判の発言を国民は期待していないと思うのだが如何なものか。私は枝野氏の言葉を耳にして今起こりつつある離党ドミノが加速すると感じたし、代表になったならば更に拍車がかかると予測する。
　前原氏もそうだがまずは謙虚にこれまでの党の実態に反省の弁を述べることが先決だったのではないか。それがたとえ前執行部の批判であろうがそれを語らずして党員の理解は得られないはずだし支持率は戻らない。ところが、二人とも議員同胞にばかり気を配っている様子で全国党員および有権者の存在を軽んじているかのように感じられた。
　ともあれ、憲法解釈も野党共闘も対照的な話だったことから一政党の代表選挙であるにも拘らず保革一騎打ちの代表選の様相となっている。

　「実るほど頭を垂れる稲穂かな」
　実っていない二大政党制と目の前の支持率を踏まえるならば、重要なのは批判でなく反省と実効性を確信させる外交・経済構想ではなかったか。予想はしていたがとくに謙虚さに欠ける枝野発言に情けなく残念でならなかった。　

　民進党蓮舫代表が苦し紛れ？の一手を表明した。これまで長く疑惑を引きづったままの二重国籍問題を謄本を示して説明するという。
　支持率が都議選のしばらく前から８％台に落ち込み、都議選前には多くの離党者を出し、その選挙で参敗したにもかかわらず総括の前に続投希望宣言をしたことで党内から顰蹙をかっていた。支持率もいよいよ６％台というところまで低下した状況での話である。　

　今まで国籍問題での説明をしなかった理由に子ども二人が成人前だったからだと釈明。党内から支持率低迷の理由は蓮舫代表が説明責任をはたしていないことをトップに上げる議員が多かったようだ。しかし、成人していない子どもが成人したからというのは果たして適切な理由として国民に理解されるだろうか。双子の子どもさんは1997年生まれである。昨年７月の参議院選挙から18歳に選挙権が下げられ、ある意味成人として日本の政治に参加する資格を新たな法律で国が認めたわけだ。国籍問題で投票権があったかどうかは不明だが、いずれにしても年齢的には大人の範疇に入っていたはずである。逆にそれを理由に国籍説明をしていたならもっと事態は変わっていたのではないだろうか。
　それが、自民党１強に陰りが見えたからとか、ここまで落ちたかと感じる支持率や、都議選の結果を見ての話では100％パフォーマンスとしか感じられない。遅くともやらないよりは良いという考えに至ったのだろうと推測するが、タイミングとしては褒められたものではない。子どもを理由にするのもいかがなものだろうか。
　はたしてどういった内容が説明に出てくるのだろうか。その内容は子どもにどれほど影響があったのだろうか。蓮舫氏のみならず民進党の今後に対する判断は国民がすることになる。

　　天皇陛下の退位を定める皇室典範特例法案が２日、衆議院で可決した。天皇陛下のご希望を叶えることにもなる法案に誰しもが思うのは全会一致および速やかな可決だったのではないだろうか。ところが、一部無所属議員に反対がありその思いは届かなかった。反対の無所属議員には亀井静香氏、上西小百合氏などがいた。上西小百合さんは言うまでもなく元日本維新の会で浪速のえりか様と言われるお騒がせ議員だ。
　また、自民党では農水副大臣の斎藤建議員が採決を棄権した。斎藤氏は埼玉県の副知事の経験がある方で、今は千葉県選出の代議士である。棄権の理由は語っていない。
　さらに民進党もいつものようにすんなりとはいかず、女性宮家創設を協議検討することを付帯決議としなければ採決に応じないと駄々をこね、全会一致を目指した与党がそれを受ける形で新たに妥協の産物が生じた。私は女性宮家には基本的に反対である。この問題は女性の活用とか女性の時代とかいう社会論とは根本的に異なる次元だと思う。女性がどうこうではなく天皇家としての血筋、血統に関わるという点につきる。。
　さて、党全体として棄権したのが自由党である。とは言え、代議士わずか二人で玉城デニー氏ともう一人が小沢一郎氏だ。ある意味、この小沢氏ほど政治姿勢が変節した人はいないかもしれない。そういう点においての特質は際立つものがある。しかし、どんなに変節しても、また大災害に遭った地元を１年近く訪れなくとも当選するという現実がある。わかりやすい例だが、これこそが政治腐敗の根本的問題の一つであり、有権者に問われる問題と言えるのではないだろうか。
　反対の理由の如何にかかわらず、陛下の思いを陛下自らのお言葉で聞いた一国民としては、陛下に寄り添う姿勢で法案可決に対応できないものかという思いがあふれてならない。

　暖かい正月もそうそう長く続くものではないと思ってはいるものの、冷たい北風が頬を切る寒さは辛いものがありますね。
　さて・・・今号のタイトルを語ればとても短くは終われない。どうしたものかと思案しつつ、とにかく書き始めてみることに。　

　昨年の臨時国会で可決したカジノ法案について、経済活性化の目玉政策として捉える向きがある。本当にそれでいいのだろうか？　自民党員である私だが諸手を挙げて賛意を表すことは出来ない。なぜなら、具体的な法律を今後検討し煮詰めていく過程が大切だなどと、いかにも数ある問題はクリアできるかのような発言は信じられない上に、逆に日本の未来が社会構造の土台から崩れて行くような可能性を案じている。
　その理由は簡単に言えば、国内の政治家、マスコミ、広告会社、更には韓国民団、朝鮮総連といった在日団体などによるギャンブル、特にパチンコに対する癒着的関係が切っても切り離せない状況にあるからだ。つまり、時折の法改正に見られるように行き過ぎた場合にはチェック機能が多少働く面はあるが、日本のパチンコ社会は自殺者が出ようが生活破綻者が出ようが幼な子に死者が出ようが、結局のところ概ねイケイケドンドンの雰囲気で包み込まれている現状がる。
　業界から献金を受けている超党派議員たちによる業界発展を推進する議連もある。民進党が拙速な議会運営を批判しているが、実態は自民党も民進党も遊技場進行推進議員連盟に参加している議員が40名前後に及んでいる。またパチンコ関連会社の顧問になっている議員もいる。つまり国会は基本的にカジノ解禁に前向きな実情にあると言ってよい。
　それにより最大の問題点の一つである北朝鮮や韓国に数千億円規模の巨額が送り込まれても、厳格なチェックを要求する動きが鈍くなるのは自明の理ではないか。ちなみに、パチンコ業界の経営は５割は韓国、１割は中国台湾、２割は北朝鮮、２割が日本となっているという。説により多少の差違はあるが、多くの人はこの話を耳にしたことがあるのではないだろうか。
　あーー日本人が働いて得た金銭が流れ流れて北朝鮮の核開発に使われているかもしれないと考えると憂鬱になる現実がここにある。

　日本は先進諸国の中でも唯一といってよいがカジノを容認していない。がしかし、もとより日本固有のギャンブルとして競輪、競艇、オートレースがあり、これに競馬と世界にも珍しいパチンコを加えるとまぎれもないｷﾞｬﾝﾌﾞﾙ国家なのだ。今やサッカーくじまである。
　前３者はだいたい戦後復興期に主に官公管理の下で始まり、沈みきった戦後日本に勤勉労働精神の癒し対価と確かな復興および高度成長の原資として力を与えたことは間違いない。しかし、どれも全盛期をとうに過ぎ、斜陽化して久しい。一日の入場者が300人前後といった場もある。ここにも時代の移り変わりが見て取れる。
　ここで考えるポイントはこうしたギャンブルは常に政治と密接にかかわり合ってきたことであり、政治がギャンブルを容認するどころか管理下に置き、揚がりをアテにする関係が構築されてきたことではないだろうか。それは、間違いなく今回のカジノ解禁法案にもリンクしていると考えられる。

　パチンコも例外ではない。広告や番組スポンサーなどへの倫理基準も綺麗事ではすまなくなり、大手広告代理店の働きもあって新聞雑誌テレビにまでSANKYO、セガサミー、平和といった製造メーカーのコマーシャルが登場するようになった。業界広告を進めたのは今話題の電通だというが実態はおそらく・・・まあそんなことは瑣末なことだが、かの長時間労働問題もあって世界最大の広告会社電通のイメージが一気に変わったのは間違いない。まだまだ一般人には知られない闇が社会のあちこちに存在しているということを示すひとつの例でもあろう。
　パチンコ店業界№１のマルハンの売上は2009年に２兆円を超えたという。上場倫理の観点から非上場会社であるから、こうした数値はあまり表面化しない現実がある。機械メーカーのセガサミーの広告費は同年200億を突破したという。あれから７年、最近ではゴールデンタイムに有名女優やタレントによるＣＦを見るようになった。
　余談だが、セガサミーの里美治CEO兼COOは昨年の菊花賞と有馬記念の優勝馬の馬主だそうである。
　
　パチンコは1930年に名古屋で日本一号店がオープンし、途中大戦で全面禁止となったものの1946年終戦の翌年に復活し、身近な娯楽として全国に広がっていった。一時は40万店に及ぶほどの成長産業となった。もっとも愛好家が注ぎ込む金は今と比べれば可愛いものだったかもしれない。その後、業界再編や繁華街型から郊外型への業態変化などで店舗数は淘汰されていく。
　過去20年のデータだが、
　最高利用人数は1995年の2900万人(売上31兆円)
　店舗数は同じく1995年の17600店
　売上は2005年の34兆８千億円
となっているが、この2005年の利用者数は1700万人なので、一人あたりの利用単価は1995年と比較すると２倍近くに膨れ上がっているのがわかる。これは新規に開発された台により射幸心が煽られたことによるものと思われる。そこから公安の規制が入るなどで2015年では店舗数10300店、利用者数1070万、売上23兆２千億円と毎年減少傾向にあるが、依存症が減少しているという話は聞かない。

　ギャンブルの問題点は射幸心に誘されする高い依存性にある。それは家計のみならず時には我が子を死に至らしめるほど夢中になる際限の無い状況に陥る人を生む。生活保護手当がパチンコに当てられるとか、民主党政権奪取時の目玉政策だった子ども手当が家庭によってはパチンコ代に変わるという疑惑で世間が喧騒となったことは今でも忘れない。生活保護との関連は今だに社会問題として取り上げられる実態がある。
　依存性は現在約100万人以上、家族をいれると相当数の国民がミゼラブルな状態と言える。写真の折込チラシだが、業界が注意書きしても気休めにもならない。警察がここに加わるチラシも見た。どこかおかしい。

　競馬は先進国共通の社交場としての存在感を有し、賭博イメージとは一線を画しているが、先に述べたギャンブルの斜陽化の原因には若者離れがある。競馬にはそれがないと感じているがはたしてどうか。つまり、若者はギャンブルが嫌いではないのだ。国営競馬が持つ雰囲気は受け入れるが、他のギャンブル場が持つ環境や雰囲気にはひたりたくない、参加したくないという感覚ではないのかと感じている。
　ここで私が言いたいのは、外国映画に出てくるようなアーバンアミューズメントタイプのスマートでお洒落なイメージのカジノがあちこちに出来ていくと若者の興味をそそるのではないかという点にある。パチンコでは３～４割を占めるという主婦やOLにもパチンコ依存性は広がっているが、独身女性などはファッショナブルなカジノに興味をそそられる人もいるのではないだろうか。　ラスベガス、マカオ、モナコ、シンガポールといった旅先でカジノにうつつをぬかす日本人は枚挙にいとまがない。政治家しかり、一昨年だったか、埼玉県の私立学園の女性経営者が賭博にはまりすぎた例もあった。心配はつきない。どれほど綺麗なドレスに身をまとっても、スーツに蝶ネクタイで身を包んでも、一獲千金を夢見て大枚をつぎこむことには変わりがないのだ。

　そうした新たな不安とは別に既存の海外送金が強化される可能性や犯罪の多発といった問題は、現状を考える限り法でしばれるものではない。おそらく何の解決にも寄与しないだろう。なぜなら、カジノが売上の停滞するパチンコ業界にとって新たな産業として成長していく過程には、国民の好奇心とフトコロがアテにされているのはあきらかであり、最終的には自己管理、自己責任といった言葉がまかり通るような気がしてならない。
　まだまだ言いたいことは沢山あるのですが今日はここまでとします。みなさんのご意見お待ちしております。

　２日の会期延長をして新たな法案が決まった。年金法とギャンブル増加容認法（私語です）。後者は次号で。
　前者は即座に年金が減額されるという国民に対するめくらまし戦術を国会運営に持ち込む民進党の主張に惑わされてはならない。
　民進党が政権時に提案していた年金制度でも、物価が上昇しても賃金が下落した場合、所得比例年金は減額される内容だった。当時、行政改革担当相だった蓮舫氏はこれを理解していないのだろうか。それがどうだろう今回「年金カット法案」とレッテルを貼り撤回を要求した。野党だからといって反対ありきの反対ばかりでは、いくら言葉が巧みであっても国益を損なうことはあきらかではないか。
　年金制度は世界に冠たる制度と言ってよいが、賃金が下落した時に対応させる機動性を持たせなければ維持することは難しいというのが基本的考え方である。
　世界経済の現状はいつリーマンショックの再来があるかわからない。いや、今の世界の政変劇を見ていると長期的な世界不況がいつ発生してもおかしくない。

　今回の法案では、平成33年度以降について賃金が下がった時には年金を減額する仕組みとなった。これが将来の年金原資維持対策とも言える。今は、高齢者への影響を考慮し、物価より賃金が下がったら物価に合わせて年金を減額し、物価が上がり賃金が下がったら年金額はそのままとなっている。これを理解しないと若者世代を思いやる仕組みにならないということである。　

　今回の法案はデフレ状況下での「マクロ経済スライド」を実施することによって将来世代に対する年金水準の低下抑止が考慮されている。民主党時代に同様の主張をしていた民進党のはずなのに、よほど政争が好きなようだ。政争の前に国民生活しかも将来世代にまで目を向けるのが政治の役割だと思うのだが、民進党支援の方々もこの点、ただただ自民嫌悪感にひたるだけでなく、日本の羅針盤を見失わないようにお願いしたいものだ。

　ネットでは「１円たりとも減るのは許せない」といった書き込みも見る。それは理解できないわけではないが、そうした個利的思考が横行していては日本の未来は暗くなるばかりだ。私の身近でも十分な年金を受けていると思われる人が「若い人だとか、将来のことなど関係ない。今を生きている人間のことを大事にしてほしい」という人もいる。ごもっともな話かもしれないが、生活の幅に変化を持たせながら心の余裕を失わない生き方があるのではないだろうか。